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FRB (米連邦準備制度理事会) による追加利上げの後、株式市場と債券市場がともに不安定になるなか、痛みをともなうこの弱気相場がいつまで続くのかに注目が集まっています。

キャピタル・グループのマクロ・エコノミストであるダレル・スペンスは｢2022年は厳しい状況が続いているが、これは今後も続く可能性がある。ただし、過去のすべての弱気相場と同じように、今回の弱気相場もいずれ終わる。最終的には、経済も市場も自律的に回復するだろう｣と語っています。

過去の市場の動きは将来の動きを予測するものではありませんが、歴史を検証する価値はあります。過去に市場が下落した局面では、景気後退をともなう弱気相場の平均期間は約18ヵ月であったとスペンスは指摘します。したがって、2023年に弱気相場が継続しても不思議ではありません。

米国で景気後退懸念が高まり、欧州は既に景気後退入りしている可能性があるため、短期的には反発のきっかけを掴むのは難しいとスペンスはみています。8％前後で推移するインフレ率を抑制するためにFRBが積極的な金融引き締めを続ける限り、株価と債券価格にはさらなる下値圧力がかかる見通しです。

FRBの利上げが一気に加速

FRBは9月のFOMC (米連邦公開市場委員会) において、6月以来3回目となる0.75%ポイントの利上げを実施しました。今回の利上げにより、フェデラル・ファンド (FF) 金利の誘導目標レンジは3.00～3.25%と、2008年以来の高水準に達しました。FOMC参加者による見通し (ドットチャート) によれば、FF金利は今後数ヵ月間で4.50%以上に引き上げられる可能性が示唆されています。

パウエルFRB議長は、FRBのタカ派的な姿勢を改めて強調し、物価安定の回復のためには金融環境のタイト化が必要であると述べました。すなわち、インフレ率を目標値である2％への引き下げに向けて取り組むということです。